アカデミアか民間企業か

博士課程の学生の進路として、大きくアカデミアに残る（ポスドク）か、民間企業への就職の2つの道があります。
一度決めてしまうと道を変えることが難しいため、自分の今後のキャリアや生活を踏まえてしっかりと考えましょう。

アカデミアのメリット・デメリット

【メリット】大学教授という肩書き

昭和時代には、頭の良い子どもは「将来は医者か博士か」と期待されることが多く、医者や博士（大学教授）は社会的地位の高い職業とされていました。現在でも両者が「doctor」と呼ばれるように、その名残は今なお残っています。

また、大学教授は博士の学位を有していないとなれないことから、敷居の高い職種となっています。そのため、大学教授という肩書きはローンはもちろん、結婚時の挨拶においても信頼の厚い職種となります。

【メリット】やりたい研究ができる

企業では基本的に経営層が研究テーマを考え、成果が出ない・事業性が見込めないテーマは数年単位で変更されます。

一方で、アカデミアでは自分のやりたいテーマについて研究を実施できることが大きなメリットです。

例えお金にならないテーマでも、夢のようなテーマであったとしても、その過程や成果が何かを導くことができるのであれば、アカデミアでは研究する意義となります。

もし、何かの専門家になりたいという強い意志があるのであれば、アカデミアへの進路が向いているのかもしれません。

【デメリット】ポスドクはアルバイト

アカデミアの進路で最も注意したいこととして、ポスドクは職種ではなくアルバイトの立場です。

月給30万が相場のため、中小企業に就職するよりも年収が高くなるように思えます。しかしアルバイトのため、ボーナスはおろか、家賃補助や雇用保険、有給などの福利・厚生が一切ありません。

また、ポストが空かない限りは助教などの常勤雇用になることも出来ません。
いつになればポスドクから昇進できるのか、年齢を重ねるごとにその不安が大きくなっていくことにも理解が必要です。

【デメリット】研究室のトップになるまでは自由がない

将来が不安なポスドクから助教に昇進したとしても、ようやくスタートラインです。

アカデミアでは下記のように、上のポスト（役職）が空くことで昇進することができます。

一方で、研究室のトップは基本的に教授になるため、たとえ准教授だろうが助教だろうが、研究室内に上の役職がいる場合には絶対服従がアカデミアの基本です。
稀に、40歳で教授になったり、教授が退官して准教授で研究室のトップになることもありますが、非常に珍しいケースです。

そのため、研究室のトップにならない限りはやりたいことができないと考えてよいでしょう。一般的には50歳くらいで教授になることが多いため、それまではほとんど自由がないことはしっかりと把握しておきましょう。

また、トップになるまでは学生の研究テーマに口出しすることは難しく、学生の世話や研究室運営、予算の管理、論文投稿など、雑務に追われます。
平日は深夜近くまで、土日も大学に来ることが基本になるため、家庭を持つ生活においては相手に仕事を理解をしてもらうことが重要になります。

なお、アカデミアの昇進は学内の教授会で決まるため、もし上下関係を守らないようであれば昇進からも遠ざかってしまうため注意が必要です。

研究室内はもちろん、学部内の教授とも良好な関係を築くことが非常に重要になります。

【デメリット】研究費は自分次第

アカデミアで研究するには科研費を取得する必要があります。

そのため、自身のテーマについてしっかりと有望性を論じるとともに、論文投稿や学会発表などの成果発信が必要であり、学生の育成なども重要になってきます。

良くも悪くも、自分（ないしは研究室）の成果次第で研究資金が決まるため、研究以外の部分も研究室運営に重要と理解し行動することが重要です。

民間企業のメリット・デメリット

【メリット】ワークライフバランスが充実

民間企業では給与とは別に、家賃や保険、資格取得など様々な事柄に会社から補助が出るなど、大学と比較して福利・厚生が手厚いことが大きなメリットです。
これらの補助も合わせると、大企業では年収の1.5～2倍くらいが実質の年収とも言えます。

最近では残業の削減や全世代を対象としたハラスメント研修の実施など、職場でのストレスを軽減する取り組みが広がっています。
さらに、初年度から有給休暇が15日以上付与される企業も増えており、ワークライフバランスのとれた社会人生活を実現しやすくなっています。

【メリット】研究費の心配が少ない

一般的に、大企業ほど研究費が多く確保される傾向があります。
これにより、使い捨ての消耗品により片づけにかかる時間を削減したり、煩雑な試験を外部機関に委託するといった効率的な研究活動が可能になります。

また、企業の利益からある程度の研究費が確保されます。仮に研究成果が出なかったとしても、アカデミアのようにやりたい試験が出来なくなる、と言った心配をする必要がないため、心理的負担なく研究を進めることができます。

【デメリット】テーマは経営層が決定する

企業として研究費を確保してくれる一方で、企業研究の目的は利益を生み出すことです。

そのため、研究テーマは事業として成り立つかが最も重要であり、アカデミアのように自分のやりたいテーマを研究できることはまずありません。

また、企業では3～5年ごとに中長期経営計画と呼ばれる、企業方針の見直しが実施されます。
研究が上手く進んでいないテーマはもちろん、予定以上に進展しているテーマだったとしても、社会情勢を踏まえて研究が中止になることも多々あります。

民間企業では、社会情勢や経営状況で研究テーマが変わることは理解しておいた方が良いでしょう。

【デメリット】研究職から離れることもある

その業務が本当に天職かどうかは、本人はもちろん、採用担当者や上司にも分かりません。
そのため、多くの企業では「人事ローテーション」と呼ばれる制度を設け、社員にさまざまな経験を積ませる文化があります。

これは研究・開発職でも例外はなく、博士卒の社員でも営業や事務職に異動になることも多々あります。
一度異動すると、数年間はその職種で業務を全うする必要があるため、研究だけに専念したい人にとってはあまり適した制度ではないかもしれません。

最近では異動の希望などを受け入れる企業も増えていますが、長期的に見れば視野が広がるなど有益な経験になります。そのため、民間企業では研究職から離れる可能性があることを理解しておきましょう。

道を変えることも可能